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公開日2026.07.13

セキュリティベンダーとは? 種類や選ぶ際のポイントを解説

著者:Sky株式会社

セキュリティベンダーとは? 種類や選ぶ際のポイントを解説

サイバー攻撃を受けるリスクが急増している昨今、セキュリティベンダーに注目が集まっています。セキュリティベンダーとは、PCやネットワークの安全を守るためのセキュリティ製品やサービスを開発・提供する企業です。適切なセキュリティ対策を講じるには、自社の課題やニーズを明確にした上で、各セキュリティベンダーの特徴を理解することが大切です。今回は、「セキュリティ対策を強化したいが、どのセキュリティベンダーを選べばいいのかわからない」という方に向け、セキュリティベンダーの概要や種類、選ぶ際のポイントなどについて、詳しく解説していきます。

セキュリティベンダーとは?

セキュリティベンダーとは、PCやネットワークをセキュリティ脅威から守るための製品やサービスを開発・提供する企業です。

セキュリティベンダーが手がける業務やサービスの例として、セキュリティ製品の開発・販売のほか、システムの監視や運用保守、コンサルティング・診断などが挙げられます。主にサイバー攻撃やウイルス感染、内部不正、情報漏洩などの脅威から企業システムを守る役割を担っています。

企業がセキュリティベンダーを必要とする背景

昨今はIT技術の発達により多くの企業でDXが推進されており、それに伴いサイバーセキュリティリスクも高まっています。サイバー攻撃への対策強化は各企業の喫緊の課題となっており、セキュリティベンダーの必要性も増しています。

サイバー攻撃を受けた場合、機密情報や顧客情報を盗まれて金銭を要求されたり、システム復旧に時間がかかり業務停止に追い込まれたりするほか、自社への攻撃を踏み台に取引先にも攻撃が展開されるリスクがあります。セキュリティベンダーが開発・提供する製品・サービスを導入し、多層的な防御体制を構築することは、こうしたリスクの軽減に極めて効果的です。

セキュリティベンダーの主な種類

セキュリティベンダーは、提供するソリューションやサービスによって、セキュリティ対策を支援する対象や範囲が異なります。自社のニーズに合ったセキュリティ対策を実施するには、セキュリティベンダーの種類や特徴を理解しておくことが大切です。主なセキュリティベンダーの種類として、次の3つが挙げられます。

  • エンドポイントセキュリティベンダー
  • ネットワークセキュリティベンダー
  • クラウドセキュリティベンダー

それぞれについて詳しく解説していきます。

エンドポイントセキュリティベンダー

エンドポイントセキュリティとは、PCやスマートフォンなど、ネットワークの末端に位置する機器(エンドポイント)をサイバー攻撃から守るセキュリティ対策です。

昨今はリモートワークの普及など、PCを組織外に持ち出す機会が増えたことで、組織内のネットワークを堅牢にする「境界型セキュリティ」ではサイバー攻撃のリスクに対処しきれなくなっており、エンドポイントセキュリティの重要性が高まっています。エンドポイントセキュリティベンダーは、エンドポイントへのマルウェアなどの侵入を防ぐソリューション(EPP:Endpoint Protection Platform)に加え、攻撃者が社内ネットワークに侵入することを前提とし、万が一の際に脅威の検知や駆除をサポートするソリューション(EDR:Endpoint Detection and Response)を提供します。

ネットワークセキュリティベンダー

ネットワークセキュリティとは、外部からの不正アクセスやサイバー攻撃から組織の情報資産を守る対策を指します。リモートワークやクラウドサービスが普及し、業務でのネットワーク接続が欠かせなくなっている現代において、ネットワークセキュリティの強化は極めて重要です。

ネットワークセキュリティベンダーは、ファイアウォールやVPNのような従来の「境界型セキュリティ」を支援するツールに加え、近年では「何も信頼しない」という考えに基づき、社内外からのすべてのアクセスを統合管理するゼロトラストソリューションなどを提供しています。

クラウドセキュリティベンダー

クラウドセキュリティとは、クラウド環境特有のリスクに対する対策です。クラウドセキュリティベンダーが提供する具体的なツールとして、組織のクラウドサービスの利用状況を可視化し、シャドーITの把握やセキュリティポリシーの徹底をサポートするCASB(Cloud Access Security Broker)のほか、デバイスとインターネット間の通信を監視・制御することで社内外のどこからでも安全なWebアクセスを可能にするSWG(Secure Web Gateway)などが挙げられます。

どちらも利用者の通信を監視するサービスですが、CASBはクラウドサービスの利用に、SWGはWebサイトへのアクセスにそれぞれ使用されることが一般的です。これらを併用することでさまざまな脅威に対して多層的なセキュリティ体制を構築できます。

セキュリティベンダーを選ぶ際のポイント

サイバーセキュリティ対策を充実させるには、自組織にとって最適なセキュリティベンダーを選ぶことが大切です。 ここでは、セキュリティベンダーを選ぶ際に踏まえるべき次の5つのポイントについて、詳しく解説していきます。

  • 製品・サービスが自社の課題解決に適しているか
  • サポート体制が充実しているか
  • 信頼できる実績があるか
  • 柔軟な対応をしてくれるか
  • コストに見合うか

製品・サービスが自社の課題解決に適しているか

セキュリティベンダーを選ぶ上で大切なのは、自社の課題解決に適した製品・サービスを提供しているかどうかを見極めることです。どのようなセキュリティ脅威にさらされているのか、どのような対策が足りていないのかを分析し、課題を明確にすることで、自社のニーズに合ったセキュリティベンダーを選定しやすくなります。

また、業界や企業規模によって求められるセキュリティ要件は異なるため、自社のビジネス特性や特有の課題に対して、最適なソリューションを提案できるセキュリティベンダーを選定することが重要です。

サポート体制が充実しているか

サイバー攻撃は、いつ、どのようなタイミングで行われるかわかりません。そのため、セキュリティベンダーが24時間365日対応しているか、夜間や週末の攻撃にも対応できる体制が整っているかなど、十分なサポート体制が整備されているかを確認する必要があります。

また、セキュリティインシデントの発生時にどの程度のスピードで支援が受けられるのか、SLA(Service Level Agreement:サービス品質保証)に含まれる具体的な対応時間を確認することも大切です。対応スピードが速いほど被害や損失を最小限に抑え、企業の社会的信用を守ることにつながります。

信頼できる実績があるか

自社のセキュリティ対策を強固にするには、信頼できるセキュリティベンダーを選ぶことが大切です。受賞歴やセキュリティ業界での評価をはじめ、自社と同業種・同規模の企業の導入事例など、これまでの実績を確認する必要があります。

また、新たなサイバー脅威にいち早く対応するためには、時代に即したセキュリティ対策や専門人材の確保が欠かせません。セキュリティベンダーの選定においては、AI技術など最新のITトレンドを取り入れているかどうかや、情報処理安全確保支援士(登録セキスぺ)やCISSP(Certified Information Systems Security Professional)といった高度なセキュリティ資格を持つエンジニアが在籍しているかを確認することも重要です。

柔軟な対応をしてくれるか

セキュリティベンダーを選定するに当たっては、自社の将来のニーズに対応できる拡張性と柔軟性を備えているかという点も考慮する必要があります。組織の課題やニーズをしっかり理解した上で、企業の成長や変化に合わせた流動的なサポートを行い、状況に応じて柔軟な対応をしてくれるセキュリティベンダーを選ぶことが大切です。

また、PoC(Proof of Concept:概念実証)やパイロットテストを実施できるかどうかも確認するのがお勧めです。PoCとは、簡易的な試作品を作ることでアイデアや技術の実現可能性を検証するテストで、パイロットテストは、PoCをクリアしたアイデアを実際の運用環境で使用し、システムのパフォーマンスや自社環境で無理なく運用できるかを検証するテストです。これらにより、既存システムとの競合による動作不具合がないか、または運用を圧迫する「過検知・誤検知」の頻度が許容範囲内かどうかなどを導入前にチェックできます。

コストに見合うか

セキュリティベンダーを選ぶ際は、提供される製品やサービスのコストをしっかり比較・検討することが大切です。その上で、必要な製品・サービスが予算内に収まっているかどうかや、費用対効果が高いかどうかを確認します。

導入時のコストは低くても、運用やメンテナンスなどにかかるランニングコストが高くなる場合もあります。短期的なコストだけで比較せず、長期的な利用を想定したコストパフォーマンスでセキュリティベンダーを選ぶことが大切です。

まと

サイバー攻撃が巧妙化・多様化している今、適切なセキュリティ対策を講じるにはセキュリティベンダーの存在が極めて重要です。自社のニーズに合ったセキュリティベンダーを選ぶには、自社の課題を明確にし、提供されている製品・サービスが課題解決に適しているかどうかを見極める必要があります。

また、サポート体制や実績、対応の柔軟性や製品・サービスのコストなどについて確認することも欠かせません。各セキュリティベンダーの強みや特徴をしっかり把握し、十分な比較・検討を重ねることで、自社にとって最適なセキュリティベンダーを選ぶことができます。

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Sky株式会社の「SKYSEA Client View」は、組織が所有するIT資産の一元管理を支援するとともに、脆弱性管理やUSBデバイスの使用制限、リスクにつながるPC操作の検知・禁止など、さまざまなセキュリティ対策をサポートします。また、サイバー攻撃対策を強化する各種機能もご用意。例えば、FFRIセキュリティ社製「FFRI yarai」との連携ソリューションでは、マルウェアの検知や隔離など、エンドポイントのセキュリティ強化を支援します。

これまで幅広い企業・団体のお客様にご導入いただいており、導入総数は25,000社を突破。AI技術の積極活用にも取り組み、運用管理のさらなる効率化を図っています。セキュリティベンダーやセキュリティ対策製品の選択でお悩みの際は、ぜひSky株式会社が提供する「SKYSEA Client View」の導入をご検討ください。

Sky IT TOPICS編集部

Sky株式会社は、幅広い業界でのシステム開発を手掛けたのをきっかけに、提案から体制設計、品質管理、さらに運用までを見据えた開発標準やレビュー観点の整備など、実装力と品質統制を両立させる強みを生かし、幅広い分野でのSIerとしての支援を展開しております。